海外在住者でもクレジットカード発行OKの条件は、①日本の住所、②日本の身分証(運転免許証など)、③日本の銀行口座、の3つ。これらがあれば、発行してくれるクレジットカード会社が、ほとんどでした。
カード会社への電話調査でわかったのは「カード会社は、日本に住民票を持たない海外在住者を拒否しようとしているわけではない」ということ。
↓下記の３つの条件さえ満たし、収入面などの審査が通れば、発行してくれるカード会社がほとんどでした。「日本居住者しかダメ」としているカード会社も、日本の住所と身分証があれば、受け付けてくれるようです。
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①日本で郵便が届く住所
②日本の住所を証明する身分証(免許証など)
③日本の銀行口座
それぞれ詳しく見てみましょう。
①日本で郵便が届く住所
日本のクレジットカード会社は、基本的に、郵便物を日本国内にしか発送してくれません。ですので、日本に住所は必要。あと、書留などで届く書類もあるので、受け取ってくれる家族なども必要です。
②日本の住所を証明する身分証(免許証など)
カード発行には、上記①の住所を証明する身分証のコピーを提出する必要があります。基本的には運転免許証か、保険証か、住民票の写し、のどれか。住民票を抜いてしまっている人の場合は、運転免許証を使うしかないと思います。
③日本の銀行口座
日本のカード会社は、すべて、カード利用代金の引き落とし口座は「日本の銀行口座のみ」としている模様。なので、日本の銀行口座は必ず必要です。
【コツ】海外でも電話を取れる日本の電話番号を準備する
カード会社の方針や審査内容によっては、カード審査時に「本人の意思確認」もしくは「会社の在籍確認」として電話が来ることがあります。その場合、自分が海外にいても繋がる日本の電話番号が必要です。IP電話(スカイプの電話番号や050plus、SMARTalkアプリなど)や、転送電話などで、日本の電話番号を準備しておきましょう。カード会社からの電話は、電話が来たその時に取れなくても、かけ直せば大丈夫です。
【コツ】カード受取り
一番の問題が、カードの受取りです。自分が海外にいる場合、「本人限定郵便」で届くと他の人(家族など)が受取りできず、カードはカード会社に戻ってしまいます。多くの場合、ネット申込をすると本人限定郵便で届くようです(本人限定郵便＝住所確認、という意味があるとのこと)。その不便な本人限定郵便を避ける方法があります。その方法とは、ネット申込ではなく、事前にカード会社に電話し、カード申込書を送ってもらい、紙で申込をすること。そうすると、申込書と一緒に身分証のコピーを提出するため、住所確認が不要となり、家族などが代わりに受け取れる簡易書留で届くようです（カード会社ごとの対応は、下の表で、詳しく書いています）。
【コツ】ネットで引落銀行口座登録ができれば非常にラク
JCBカードや楽天カードなどは、ネット上で引き落とし銀行口座を登録できます。この場合は、銀行口座登録が住所確認の代わりとなるため、簡易書留で届くようになります。この方法だと、紙の申込書のやり取りも不要で、家族が受け取ることもでき、海外にいる場合は、一番ラクです。しかし、この方法にも欠点があります。対応している銀行が限られていること。カード会社のページを見て、対応銀行の一覧を確認し、対応銀行の口座を持っているときは非常にオススメな方法です。
【疑問】日本の会社に属してないとカード発行できない？
⇒日本の会社に属してなくてもカード発行できるようです。自営業や年金でも、審査が通れば大丈夫とのこと。また、海外企業に所属している場合は、会社に日本の電話番号があればOKのようです。支店や出張所、転送電話など、何でもいいので、日本の電話番号があり、カード会社からの「在籍確認電話」が来たときに在籍の確認ができれば、カードを作ることができます。(在籍確認電話は来なくても発行できるときもありますが、日本の電話番号は必要なようです)
【注意】カード付帯海外旅行保険は一旦帰国してから有効になる
⇒カードに付帯する海外旅行保険は、「日本を出国したときにカード会員であること」が条件です。なので、海外にいるときにカード発行した場合、日本に一旦帰国しないと、付帯する海外旅行保険は有効にならないので、注意が必要です。